日本のアマチュアスポーツは大きく2つに分類することが可能です。
一つは中学、高校、大学といった学校単位で競争を行う学生スポーツ、もう一つは企業単位で競争を行う企業スポーツです。
これらの管理形態はスポーツの規模によって大きく変化します。
競技人口が少ないいわゆるマイナースポーツの場合、管理はそのスポーツを愛好している人間がボランティアに近い形で行っています。
しかし競技人口が多くなったり、競技の人気が高まり放映権や入場料などで利益が見込めるようになると次第に組織化され、専任の事務職員が管理運営するなど、プロスポーツに近い運営形態となっていくケースが多いです。
アメリカなどでは大学スポーツが他の先進国のプロスポーツなどよりも大きな利益を生み出すようになっており、学生時点で下手なプロアスリート以上の大金や裏取引が行われるなどの問題が発生しており、アマチュア精神に反するとの批判がされています。
日本でもアメリカほどではありませんが、スポーツ特待生制度などを利用して全国各地、はては海外から優れたアスリートを引き抜くなどの行為が行われており、スポーツや団体によってはこうした補強に一定の制限を加えているところもあります。
そうした制限の中でも特に有名なのが日本高校野球連盟、いわゆる高野連が規定している転校生の出場停止規定です。
親の転勤など正当な事情がある場合などを除き、高校球児は転校すると1年間は大会に出場することが出来ません。
野球の1年ほどではありませんが、サッカーやバレーなどでも似たような規定は存在し一定の期間出場停止となります。
こうした規制は学生の人権を侵害する行為であるとの批判がある一方で、アマチュアスポーツでありながら裏で大金が動くなどプロ化しつつある学生スポーツで、強豪私立によるアンフェアな引き抜きを防ぐためには必要な措置であるという意見もあります。
実際野球だけが飛び抜けて出場停止期間が長いのは、春と夏の甲子園が日本一人気のある学生スポーツなのと無関係ではないでしょう。
また全てのアマチュアスポーツが統一された組織によって管理されている訳ではありません。
スポーツによっては管理団体が複数存在するところも存在し、時にどちらが正当な団体かをめぐって争うこともあります。
たとえば競技性の高い対戦型ビデオゲームによる新時代のスポーツ、eスポーツは今後巨額の利益を生み出す市場となる可能性が高いため、2019年の段階でも非常に多くの団体が乱立する事態となっています。